ネット月刊誌『言論大阪』＃５、９月，２０１０

　　大阪に四つのオーケストラは無理
　　　　ーー大阪センチュリーに移転の提案　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　経営評論家 ・　岡本　博志

　最近、大阪の四大オーケストラ（以下楽団と略称）が行った経営改革について新聞が相次いで報道している。大阪シンフォニカー交響楽団が大阪交響楽団に改名したこと、関西シンフォニーが新たにコンサートを会員募集で開くこと、それに府の助成金が打ち切られることで経営危機に瀕している大阪センチュリーが来春から公益財団として再出発することだ。これに大阪を代表する大阪フィルハーモニーを加えると四大楽団になる。
　ここでは、特に大阪センチュリーの改革について述べてみることにする。当事者が必死で努力しているのに、こんなことを誰も書きたくないが、経営の視点から大阪の楽団市場を直視してほしいと思う。
　せめてセンチュリーは京都市交響楽団にならって大阪府交響楽団にもっと早く改名すべきだと年来思っていた。この楽団が事実上府営であったことを府民がほとんど知らないからである。
　橋下徹知事が就任以来、大阪府が抱える長年の財政危機に対して打ち出した抜本的改革の一つとして、文化関連の予算が削減されたことにより、センチュリーの年間運営費４億円の助成金が一部カットから来年度ゼロになる。センチュリーは、現在企業からの寄付を働きかけているが、経営の視点から見て今のままで存続は難しい。現実的な経営再建策があるのだろうか？

　大阪に四つのプロオーケストラは無理
　過日、全国紙が全国のプロオーケストラのリストを掲げていた。これによると、全国２４のオーケストラのうち４つが大阪圏に立地している。繰り返すと、大阪フィルハーモニー交響楽団（大阪市）、関西フィルハーモニー交響楽団（大阪市）、大阪シンフォニカー交響楽団（堺市）、そして大阪センチュリー交響楽団（豊中市）である。　
　ここで、国内各地のオーケストラ事情を知らないので、滞米生活中に地方都市から出かけて、生で聴く機会があった各地のオーケストラの中から、よく知るニューヨークとシカゴのオーケストラについて紹介してみたい。
　先ず、ニューヨーク市は世界の芸術都市という面があるから、大阪と比較するには適当でないが、それでもプロのオーケストラは有名なニューヨーク・フィルハーモニーのほかにはアメリカン・シンフォニー、オペラ・オーケストラ・ニューヨーク、ニューヨーク・シティ・オペラの４つしかない。
　次に、シカゴは郊外都市を含めて３００～４００万人の人口であり、大阪圏と良い比較例になるだろう。ここにはシカゴ・シンフォニー、シカゴ・シビックオーケストラの二つ、オペラ・オーケストラを入れても三つしかない。
　他方、大阪圏には文楽など伝統芸能、落語・漫才、人気が定着した劇団四季のミュージカルなど多くの劇場があり、さらに宝塚歌劇とも競合している。この激戦市場においては、府の助成金があろうとなかろうと、もともと四つの大オーケストラの存続には無理がある。
　因みに、家内と私の二人暮らしの我が家では、私の文化経費に年間予算制を敷いている。大阪フィルの会員として定期演奏会のうち二人で２回、家内が友達と出かけるリサイタルなど２回、私単独で文楽に２回、プロ野球観戦２回、それに劇団四季のミュージカル新作が出ると二人で２、３年に１回が許される予算の限界だ。他の大阪人と比較して平均か、それ以上か。大阪は文化の成熟市場であり、拡大は望めないだろう。

　大阪フィル・大植英次音楽監督の改革　
　大阪フィルハーモニーの音楽監督である大植氏とは、私が滞米生活中に近くの町で奉仕クラブの役員をしていた時、彼を例会の講師として招いて以来の知己であり、その後彼はアメリカの有力オーケストラの一つであるミネソタ・フィルハーモニーの音楽監督に出世した。
　彼はエリーの音楽監督に就任後、このペンシルベニア州の西北端に位置する人口１４万人の中都市のオーケストラを再建した。
　音楽監督というのは、オーケストラ運営の全体に責任があり、演奏計画から楽団員の人事権まで広く権限を持つ地位である。常任指揮者と兼務する例が多い。長年の赤字に苦しむ楽団の再建のために、彼が行った改革について、地元新聞が伝えた記事から紹介してみよう。
　先ず、彼は楽団の小グループを連れて市内の小学校回りを始め、クラシックに親しむ機会をつくる活動を始めた。親も含めて草の根からファンを掘り起こしたのである。ミネソタの音楽監督に抜擢されてからもこの草の根活動を続けた。そして、今も大阪フィルで同じ活動を続けている。
　彼は地域の会合において講師への招きを気軽に引き受けて楽団の広報役を担った。近隣の町に気軽に出かけ、持ち前の話術と明るい人柄でファンを増やした。
　さらに、彼が手を打ったことは、楽団員の約６０人のうち半分を常勤から外し、練習と演奏会出演の時だけ手当を払う方式に大改革した。今流に言えば、楽団員を正規社員と非正規社員に二分したのである。当然、非難を受けたが、中都市でプロのオーケストラを永続的に維持するためにはやむを得ないことだっただろう。９１年から９５年までエリーで音楽監督を務めた後、ミネソタに移る時には市民が盛大な送別会を催した。そして、市街地の通りに彼の名を冠した。結局、市民は彼の大改革を支持したのである。
　きついことを言えば、センチュリーには経営者が不在であった。おそらく府の年間助成金４億円の大きさを理事も楽団員もわかっていなかっただろう。例を最近廃部した社会人野球の大企業野球部に取ると、年間経費として２億円を使っていた。４億円とは大企業野球部二つ分の経費に当たる巨額なのである。
　
　センチュリーは移転によって存続できる
　前述した全国プロオーケストラ２４のリストには、関西では大阪圏のほかには京都市交響楽団が挙げられているだけで、神戸、奈良、和歌山の主要都市にはプロオーケストラがない。中国地方の大都市である岡山にも広島にも、そして四国の高松にもない。もしこれが企業なら激戦市場を離れて市場の空白地域に移転するだろう。
　従来体制のままでは通用しない時代には、変革を避けて通れない。センチュリーの楽団員は大植氏が行ったような雇用改革は望まないに違いない。それなら歓迎される新立地で再起を図ってほしい。目を転じてみれば、赤字のプロ野球球団が本拠地移転によって再生した例はいくつもある。それに、近鉄バファローズがオリックスに吸収された時、京セラドームに入った大観衆が今はほとんど消えてしまった。私は遊園地の閉鎖が決まると、急に押し掛ける群れを「にわか遊園地ファン」と呼んでいるが、センチュリーの努力に共感した支援者も一過性になる恐れがある。
　楽団運営の年間予算が８億円とも１０億円とも言われるので、来年は資金集めに成功したとしても、その先は危うい。　　　　　　　　
　オーケストラの使命とは、生の演奏を提供し、クラシック音楽の普及に貢献することではないか。使命はどこでも果たすことができる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（完）